日記

記事作成日:2020/12/08

諸説ありますがサウナは1964年の東京オリンピックの際に、フィンランド選手団が日本でも体調管理ができるように持ち込んだことがきっかけといわれています。

サウナの効果 ...

記事作成日:2020/12/06

畏敬の先輩Kさんより電話をいただく。

俳句へのお誘いだが、私には文学的知識・見識もなく、丁重にお断りする(出来れば「手話」に取り組みたいと話す)。

先輩 ...

記事作成日:2020/12/04

私は、1ヶ月に数回新木場駅を利用します。当駅のエレベーター・階段の新設により(エレベーター・階段の2機2箇所となる)、乗降客数に比べ余りにもホームが狭隘となったためか、電車待合 ...

記事作成日:2020/12/01

20数年前の電車通勤の楽しみは、毎週替わる週刊誌の中吊り広告でした。

終電でのプロの取り替え作業のお手並みを見るのも楽しみの一つでした。

近時、電車広告 ...

記事作成日:2020/11/28

NYダウ工業株30種平均は24日、3万ドルの大台に初めて乗せた。

新型コロナウイルスの感染拡大で米国株は2〜3月に急落。しかしそこから急速に切り返し、コロナ禍前を抜 ...

記事作成日:2020/11/25

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京都は、酒類を提供する飲食店やカラオケ店に26日から20日間にわたって午後10時までの時短営業を再要請すると発表した。

年末を ...

記事作成日:2020/11/22

賃金上昇を実現するには、政府が財政支出、とりわけ公共投資を拡大して、需要不足を解消することが最低条件となる。

賃金上昇を実現するためにはそれに加えて「成長戦略」で「 ...

記事作成日:2020/11/19

コロナをはじめ山積みする問題で菅が対応を間違え、支持率が落ちれば政局は流転する。

その場合も「ポスト菅」はどれも帯に短し襷に長し。

そこで「ポスト菅」の ...

記事作成日:2020/11/16

日本と中国、韓国、東南アジア諸国連合(ASEAN)などが参加する地域的な包括的経済連携(RCEP)の首脳会議がテレビ会議方式で行われ、交渉から離脱したインドを除く15ヵ国が協定 ...

記事作成日:2020/11/13

家内が「シルバーパス」を購入し、バスを利用することが多くなり「バスフアン」となりました(残念ながら私は該当者ではありません)。

「シルバーパス」について東京都は高齢 ...

記事作成日:2020/11/10

今迄、寝床につく時は、YouTubeで「快眠落語」(贔屓は柳家小三治)が睡眠薬代わりとなり眠りについていましたが、先輩の「K」さんが「OB会報誌」の投稿で、寝る時にNHK「らじ ...

記事作成日:2020/11/07

ニュージーランド(NZ)の選挙管理委員会は6日、10月17日の総選挙に合わせて実施した国民投票の確定結果を発表した。

すでに議会が可決した安楽死を巡る法律については ...

記事作成日:2020/11/04

日本株相場が妙に強い！新型コロナウイルスの感染拡大を嫌気して欧米株が調整色を強める中、日本株が持ちこたえている。

日本株の「相対優位説」が市場で浮上している。

記事作成日:2020/11/01

上野動物園は10月31日に、アジアゾウ「ウタイ」が雄の赤ちゃんゾウを出産したと発表した。

同園でゾウが誕生するのは、1882年の開園以来初めて。赤ちゃんゾ

記事作成日:2020/10/28

総務省が発表した住民基本台帳人口移動報告によると、9月の東京都の転出者数は3万644人となり前年同月比で12.5%増えた。

3ヶ月連続で転出が転入を上回る転出超過に ...

記事作成日:2020/10/25

核兵器の保有や使用を全面的に禁じる核兵器禁止条約(TPNW)が2021年1月に発効する。発効の条件となる50カ国が批准した。

NY株式市場・東京 ...

記事作成日:2020/10/22

JR東日本は2021年春に予定する首都圏の終電時刻の繰り上げダイヤの概要を発表した。対象は山手線や京浜東北線など17路線。

新型コロナウイルスにより深夜の需要は減っ ...

記事作成日:2020/10/19

医師ではなく看護師の視点から、このウイルスへの対応を迫られる医療の実情を見つめ直し、「新しい日常にふさわしい対策5ヶ条」

第一条「屋外でのマスクは不要」そもそもマス ...

記事作成日:2020/10/16

55年前結婚を機に（24歳）

①中古車・軽・スバル360を当時20万円で月賦購入、以来
②スバルR2
③サニー
④セリカ
⑤マーク2 ...

記事作成日:2020/10/13

政府の観光支援策「GoToトラベル」を巡り、一部の宿泊予約サイトが割引上限額を引き下げるなどしたことを受け、国土交通省はサイト事業者に追加の予算を配分すると決めた。